フリーで使える株価分析ソフト

株価の分析にフリーで使える分析ソフトがあります。それはテクニカル分析派のひともファンダメンタル分析派の人も使えるものがそれぞれあります。今は株関連のサイトにいけば、そういった株価分析ソフトといったものをいろいろと入手出来ます。
ですから、そのようなものを利用して、株価分析をするのはとても便利です。フリーですから特に費用もかかりませんし、使い方もそんな難しくはありません。テクニカル分析ではチャートが一目で見れて、移動平均線などは自分が使いたいものを表示できるでしょう。

ファンダメンタル分析であればPERやPBRといった基本的な株価の割安割高の判断材料となるものが入手できますし、いろいろな企業の財務状況を見ることも出来たりするものものあります。また、結果をソートして割安銘柄順に並べ替えたりするといったことも出来るでしょうから、自分が探したい銘柄を見つけるのにも役立ちます。

今は多くのソフトがありますから、特に有料でなくても使えるものはかなりあります。ソフトというのはあくまで使用するツールで銘柄を見つけたり、売買のタイミングを見つけるためのものですから、使いやすかったり、見やすかったりすれば無料のフリーのものでもいいわけです。フリーソフトであれば、いろいろと試したりすることもしやすくなりますから、自分が試してみたいと思ったものはすぐに試せるところがいいところです。

また、今は多くのサイトがこういったソフトを提供してくれています。それは、無料でもそういったソフトを提供することで、サイトへの訪問者を増やせれるといったことがありますので、かなり力の入ったものを作っているところもありますから、意外と使えるものが多いのです。

台湾の端末メーカーHTCの株価

現在のエレクトロニクス産業は、中国や台湾などの新興メーカーが業界を舵取り役と言っても過言ではありません。かつては日本のメーカーがその名を轟かせていました。しかし、テレビ事業における相次ぐ低価格戦略に遅れをとり、こうした新興メーカーにシェアを奪われているのが現状です。

台湾の端末メーカーであるHTCもその一例です。独自の携帯端末やスマートフォンを低価格で提供し、日本でも有名なメーカーです。しかし2013年頃から業績が徐々に悪化し始め、2015年に入ると株価が約60%下落し、2015年6月時点での時価総額は15億ドル(約1,870億円)以下となっています。

株価下落の大きな理由としてはまず、端末やスマホの競合他社にシェアを大きく奪われ始めたということです。また最近は格安スマホを発売するメーカーが相次ぎ、更なる売上減少の状況が続いています。同社もフィットネスに関する端末等、新製品を相次いで発売してはいるものの、巻き返しには至っていません。

さらに2015年に入ってから、同社が開発した指紋認証システムに深刻な脆弱性があることが判明しました。指紋認証は指紋をデータ化して暗証化する、新たな暗号システムです。しかし同社のシステムは暗号化されず、データを本人以外の誰でもアクセスできる状態が続いていたということです。

このような状況を受け、同社の株価の更なる下落が続いています。その結果、現金を含んだ資産を合わせた企業価値を示す解散価格(純資産)を時価総額が下回るという事態に陥っています。

同社は企業価値の更なる下落を防ぐため、全社員の約15%の解雇を含めたリストラを断行しています。リストラを含めた約35%の削減策を進めており、今後の同社の株価動向が気になるところです。



急騰しそうな株価銘柄

日本を初め、現在世界の株価は上昇傾向にあります。専門家の予想も様々ですが、一時は約7,500円の最安値を付けた日本の株価も、今や20,000円前後まで上昇しています。乗り遅れたのか、それともまだまだ上がるのか、迷っている投資家も多いと思います。

とは言え、世の中の流れや業績が好調な業界を調べてゆけば、急騰しそうな株価銘柄をある程度絞ることは可能です。

まず、日本でも好調な自動車業界です。新車販売台数も以前に比べて徐々に上昇していますが、メーカー株を購入しても大幅な上昇は期待できません。そこで、自動車の関連部品を扱う業種に焦点を当ててみます。車内にあるダンパーやカップホルダーなどの合成樹脂を扱う業界は、現在低価格化が進んでおり、この流れにいち早く対応できる企業の株式は狙い目であると言えます。また、昨今問題になっているエアバック業界は、勢力図が激変しています。自動車大手と新たに大型の契約を締結した企業の株が狙い目です。

次に半導体ですが、特にスマートホン関連が重要です。最近は新機種を発表するたびに、大手メーカーが世界同時放送で大規模なプレゼンテーションを行います。スマホはさまざまな部品で構成されており、ディスプレイは主に日本や韓国のメーカー、内部の半導体等は中国や台湾のメーカーが扱う傾向にあります。人気商品が発売される前後に受注が入るのが通例ですので、その時期を狙って短期的に利益を得るために株式を購入しても良いでしょう。

最後に医療関連です。最近日本でも医療費高騰の対策としてジェネリック医薬品の導入が話題となっています。その分、参入企業の競争は激しいですが、原薬分野はまだまだ余地があると言われています。投資専門の雑誌やネット等を駆使して、自分なりに急騰銘柄を発掘してみるのも良いかも知れません。
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